高年収の20代が30代で伸び悩む理由｜大手企業の年収構造とスキル年収の差
新井 洋企
2003年にネバダ州立大学ラスベガス校卒業後、ＳＥとして勤務した後、2004年に株式会社ディスコに転職。ディスコの人材紹介事業部にて IT、コンサルティングファーム業界を担当。 その後、2007年に当時の事業部長と共にスピンアウトし、株式会社コープラスの設立当初より参画。 ビズリーチ「JAPAN HEADHUNTER AWARDS 2022」にてIT・インターネット部門のMVP(No.1)を受賞。
内田 潔
1986年、株式会社ディスコに入社し、大手企業の新卒採用コンサルティングに従事。その後、企画開発部門にて日経就職ナビ（当時）や人材紹介など、数々の新規事業立ち上げを牽引。 2001年に同社の人材紹介部門を分社独立させ、代表取締役に就任。2006年に同社を退任し、株式会社コープラス設立。 代表取締役就任。現在に至る。
大手SIerや金融系SIerに在籍している２０代の方から転職相談を受けると、「現年収800万円を維持したい」「年収が下がるなら転職する気になれない」という声をよく聞きます。
気持ちはよくわかります。若い段階で高い年収を得ていれば、その水準を手放すことへの抵抗感は当然です。ただ、この「今の年収を守りたい」という判断が、長期的には自分のキャリアを狭める原因になってしまうケースがあります。
この記事では、大手IT企業の年収の構造と、それが転職市場でどう評価されるかをお伝えします。
大手SIerの年収が「スキル以上に高い」理由
大手SIerでは20代後半でも600〜800万円台の年収を得ている人が多くいます。
ただ、この年収はそのままスキルの市場価値を示しているわけではありません。構成要素として、以下のようなものが含まれています。
社名・ブランドによる年功加算 ：大手グループに属していることで、毎年一定の昇給が保証される仕組みになっていることが多いです。個人のスキルや成果よりも、在籍年数と職位に応じた報酬体系が年収を押し上げています。
社宅・家賃補助などの福利厚生： 社宅に住んでいる場合、月5〜10万円分の住居費が実質的に会社負担になっています。これを年収換算すると60〜120万円相当ですが、転職市場ではこの部分はスキルに基づく年収とは見なされません。
各種手当の上乗せ ：住宅手当・家族手当・通勤手当などを含めると、見かけの年収が高く見えることがあります。
転職市場で初めて「スキルの適正値」を知る
転職活動を始めると、初めて「自分のスキルが転職市場でいくらで評価されるか」がわかります。そこで多くの人が直面するのが、現在の年収との乖離です。
コンサルファームや別のSIerへの転職時、「現職年収が800万円」という候補者に対して、オファーが600〜700万円台になることがあります。これは評価されていないということではなく、「スキルベースの適正年収に戻っている」ということです。
現職の800万円のうち、100〜200万円は会社のブランドという要素に支えられていた部分であり、スキルの適正値ではなかったということになります。
30代以降、年収の頭打ちが始まる
大手SIerの年収構造でもう一つ知っておいてほしいことがあります。20代から30代前半にかけての年収上昇は比較的高めになりますが、30代半ば以降になると昇給ペースがほぼ止まるケースが多いという点です。
管理職（部長クラス）になれない限り年収が大きく伸びることはなく、部長への昇格は50代でも全員がなれるわけではありません。20代の時点では毎年少しずつ上がっていたものが、30代後半以降は横ばいになる——これが大手SIerのリアルな年収カーブです。
つまり、「今の年収800万円」を維持したいがために転職を見送ると、30代後半で年収が止まります。一方でコンサルに転職した場合、短期的に100万円くらい下がるとしても、マネージャー（1,000〜1,500万円）やシニアマネージャー（1,500〜2,000万円）になれば、現職のSIerでは到達しないスピードで高い年収を稼ぐことが可能です。
手当・社宅を「年収の一部」として考えると判断が狂います
転職活動の場で、「社宅があるので実質的な年収は900万円です。次も同等の水準を求めます」という方にお会いすることがあります。
この考え方は、判断を誤らせやすいです。
社宅や手当は、会社が「その制度を持っている間だけ」提供されるものです。廃止されれば消えます。また、次の転職先が同じ制度を持っているとは限りません。社宅補助がある会社に絞って企業選びをした結果、本来ベストだったコンサルファームを候補から外してしまう——というのは、判断の基準を間違えた典型的な例です。
年収は「額面の年収（総報酬）」で比較する、というシンプルな基準に戻すことをおすすめします。手当の金額や内訳を分解して考え始めると、比較の軸がずれていきます。
目先の年収より、10年後の年収で判断してほしい
「転職すると年収が下がる」という理由で転職に踏み出せない方に、ぜひ考えてみてほしいことがあります。
今から10年後、自分の年収はいくら欲しいか——という問いです。
現職にとどまった場合：30代後半で800〜900万円台のまま止まる可能性が高い。 コンサルに転職した場合：600〜700万円からスタートし、30代後半にマネージャー（1,000〜1,500万円）に到達できる可能性がある。
仮に転職時に大きな年収アップが実現できずに現職に留まることで、10年後の年収差は逆転しているかもしれません。
また、年収だけでなく市場価値という観点からも差は広がります。コンサルでの経験を積んだ人は、その後の転職市場でも選択肢が広がります。大手SIerでの経験を長く積んだ人は、コンサルへの転職が年齢とともに難しくなる傾向があります。「いつでも転職できる」と思っているうちに、転職の窓口が狭まることが多くあります。
まとめ
- 大手SIerの高年収の方は、会社のブランド・手当・社宅という要素を含んでいることが多く、スキルの市場価値とイコールではない
- 転職市場では「スキルベースの年収」に戻るため、一時的なダウンが起きることがある
- 30代後半以降、大手SIerの年収は頭打ちになるケースが多い
- 手当・社宅を前提に企業選びをすると、判断の軸がずれる
- 目先の年収ではなく、10年スパンでコンサルとSIerを比較すると、コンサルの優位性が見えてくる
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「自分の今の年収がスキルベースでいくらになるか知りたい」「年収が下がるリスクを具体的に確認したい」——こうした疑問には、実際の紹介実績をもとにお答えすることができます。
大手SIerからコンサルへの転職は、コープラスが最も多く手がけているキャリアの一つです。年収ダウンの可能性がある場合もその理由と長期的な見通しをお伝えした上で、候補者が納得した形で意思決定できるようにサポートしています。「まだ転職を決めていない」「現職の年収が気になって踏み出せない」という段階からでも、お気軽にご相談ください。
IT・コンサル転職支援チームにはビズリーチSランクコンサルタントが多数在籍しており、「JAPAN HEADHUNTER AWARDS 2022」IT・インターネット部門で9,000名以上の中からナンバーワン選出を受けたコンサルタントも在籍しています。
